人生100年時代の到来や終身雇用制度の崩壊などの理由により、昔と比べて職業人生が長くなっている現代。企業は従業員のセカンドキャリア支援について本気で考えなければいけません。
また、企業だけでなく個人も自分自身のセカンドキャリアと向き合い、将来を見据えた準備や行動を起こしていかなければ、理想の将来を実現するのが困難です。
では、セカンドキャリア支援とは一体どのようなものがあり、どうすれば支援を受けられるのでしょうか。
本記事では、セカンドキャリア支援が必要な背景と支援の受け方、実際の企業の支援事例を詳しく紹介していきます。
セカンドキャリア支援を行っているおすすめのサービスについても紹介していますので、理想のセカンドキャリア実現に向けて参考にしてみてください。
記事の目次
セカンドキャリア支援とは
セカンドキャリア支援とは、主に企業がキャリア開発研修や早期退職優遇制度などを通じ、社員の退職後のセカンドキャリアを支援する取り組みのことです。
セカンドキャリア支援を有意義に活用することで、従業員は転職や独立起業など、会社を退職した後のキャリアの選択肢を広げられます。
キャリア開発研修や早期退職優遇制度など、企業が行うキャリア支援制度の種類や詳細については、のちほど詳しく紹介しますので参考にしてみてください。
「セカンドキャリア」の定義
セカンドキャリアは、「第二の人生」のことを示す用語で、もともとはプロスポーツ選手の引退後のキャリアを指して使用されていました。
現在は、定年退職や早期退職を選んだ中高年層の「第二の人生における職業」を意味する用語として広く使用されています。
本記事では、これまでの豊富な経験とスキルを生かし次のステージでの活躍を目指す、40代・50代の新たなキャリアを「セカンドキャリア」と定義したうえで話をすすめていきます。
セカンドキャリア支援が必要な5つの理由
今後の人生をより豊かに過ごすためにも、セカンドキャリアについて考えることはとても大切です。ここでは、セカンドキャリア支援が必要な理由について詳しく紹介していきます。
長期的なキャリア設計の重要性が高まっている
人生100年時代の到来により定年退職後の時間が長くなり、より長期的なキャリア設計を考える重要性が高まっています。
定年退職後の時間が長くなれば、当然その時間を生活していくだけの資金が必要です。退職金や年金、預貯金だけで生活できない場合、定年後も就労せざるを得ない可能性も頭に入れておきましょう。
2019年に公益財団法人生命保険文化センターが発表した調査結果によれば、8割を越える人が自分の老後に「不安を感じる」と回答。そのうち、約2割の人が「非常に不安を感じる」と答えています。
また、同調査では「不安を感じる理由」についても質問しており、その結果が下記のグラフです。
調査の結果から、多くの人が「老後資金」や「老後の仕事」に対して不安を抱えていることがわかります。
老後を見据えて、「生活資金をどう準備していくのか」「どのような仕事をいつまで行うのか」など、長期的なキャリア設計を考えておきましょう。
終身雇用制度を当てにできない
終身雇用制度の崩壊もセカンドキャリア支援が必要な理由の一つです。
終身雇用制度とは、企業が倒産しない限り定年まで雇用される制度のことです。現代では、この終身雇用制度が崩壊しつつあります。
長期にわたるデフレや産業構造の変化などの影響で経済状況が悪化し、終身雇用を維持できない企業の増加が大きな要因です。経営悪化の影響から、正社員をリストラし派遣社員の雇用を増やす企業も少なくありません。
国内自動車メーカー大手「トヨタ自動車株式会社」の豊田章男社長も「終身雇用を守っていくというのは難しい局面に入ってきたのではないか」と、その難しさを発言しています。
終身雇用制度の崩壊により、一つの企業で定年まで働き続けるという考え方ではなく、セカンドキャリアについて本気で考えていく必要があります。
社会情勢が急激に変化している
現代は「VUCA」と呼ばれる時代に突入しており、社会情勢の急激な変化により、将来が予測しにくい状況に陥っています。
VUCAとは、もともとはアメリカで使われていた軍事用語で、下記の単語の頭文字を取った時代の特性を表しています。
| 単語 | 具体例 |
| Volatility （変動性） | AI技術の急激な進化による構造改革 |
| Uncertainty （不確実性） | 地震や台風などの災害による被害 |
| Complexity （複雑性） | 日本と近隣国との関係性悪化などのリスク |
| Ambiguity （曖昧性） | 自動運転化の普及に伴い、テクノロジー系企業の自動車産業への参入 |
VUCAの時代においては、将来何が起こるかわからないため「安心」が約束されていません。自分自身のセカンドキャリアと向き合い、よりよい人生を送るための準備が必要です。
「リスキリング」の重要性が増している
昨今ではリスキリングの重要性も増しており、セカンドキャリアに向けた新たなスキルの獲得が求められています。
リスキリングとは新しい職業に就くために、あるいは現職で必要なスキルの大幅な変化に適応するために、必要なスキルを獲得することを指す言葉です。
リスキリングが必要とされる理由は、DX（デジタルトランスフォーメーション）が進み、デジタル技術で急激に働き方が変わる中、時代に合った スキルを持つ人材が求められているからです。
現代のデジタル技術の発展に伴い、多くの産業で構造改革が起きています。小売業界や飲食業界では精度の高い売上予測が可能になり、製造業では工場自動化が進み業務が効率化されています。
こうしたなか、人間に求められる役割も大きく変わろうとしており、デジタル技術では代替不可能な人間の介在可能性を模索することが重要です。目まぐるしく変わる社会から取り残されないためにも、自分のセカンドキャリアと向き合っていきましょう。
年齢とともに転職成功率は低い傾向にある
セカンドキャリア支援が必要な理由として、年齢とともに転職が厳しくなることも挙げられます。
2019年に厚生労働省が発表した調査結果によれば、40代から50代の世代において転職入職率は「5.3％〜6.8％」と、各世代のなかで最も低い水準であることがわかっています。
年齢を重ねるごとに転職が厳しくなることを理解し、事前に対策を立てておく必要があります。また、セカンドキャリアの選択肢は転職だけではないことも頭に入れて、複業や独立起業なども視野に入れた新たなスキルの習得もおすすめです。
セカンドキャリア支援を受ける方法
セカンドキャリア支援を受けるには、主に下記の3つの方法があります。
- 企業が導入するセカンドキャリア支援制度
- 政府のセカンドキャリア支援対策
- セカンドキャリア支援サービス
セカンドキャリア支援にはそれぞれ特徴があり、下記のようなメリット・デメリットが存在します。
| 種類 | メリット | デメリット |
| 企業のセカンドキャリア支援制度 | スキル面だけでなく、経済的支援や時間的支援を受けられる可能性がある | 企業によって支援の内容が異なり、支援制度を設けていない企業もある |
| 政府のセカンドキャリア支援対策 | 各自治体や地元企業と連携し、転職や再就職に役立つ支援が受けられる | 転職や再就職を目的とした支援が多く、新たなスキルの獲得には向かない |
| セカンドキャリア支援サービス | 転職だけに固執せずに、起業や副業などにも生かせるスキルの習得ができる | 有料のサービスが多いため、費用をかけたくない人には向かない |
セカンドキャリア支援は複数利用できるので、それぞれの特徴を理解したうえで、自分に合ったセカンドキャリア支援を利用しましょう。
次章からは、それぞれのセカンドキャリア支援の具体的な内容について紹介していきます。
企業が導入するセカンドキャリア支援制度とは
まずは、企業が導入するセカンドキャリア支援制度の種類と内容について見ていきましょう。
キャリア開発研修
キャリア開発研修はこれまで培った業務経験やスキルを振り返ったうえで、目指すべき将来像を実現するために、自身のキャリア目標や行動計画を明確にする研修です。
キャリア開発研修の主なメリットは、下記の3つが挙げられます。
- 自身の強みに気付ける
- キャリアプランが明確になる
- 必要なスキルや資格など、具体的な行動計画が立てられる
理想のセカンドキャリアを実現するためには、まずは自分の現状を知り、今後の目標やプロセスを明確にすることが大切です。キャリア開発研修は、理想のセカンドキャリアを実現するためのきっかけとなる研修と言えます。
資格取得支援制度
資格取得支援制度とは、業務上で必要な資格取得を企業が金銭面で支援する制度のことです。支援内容は、費用の全額または一部を支給、資格を取得した場合のみ全額支給など、企業によってさまざまです。
資格取得は自身の財産となるため、自分の今後のキャリアにおいて必要となる資格であれば積極的に活用しましょう。
ただし、資格はあくまで理想のセカンドキャリア実現に向けた手段の一つであり、資格の取得が目的（ゴール）にならないよう注意が必要です。
再就職支援制度
再就職支援制度とは、退職者の再就職支援を専門の人材紹介会社に委託する制度のことです。主に、定年前の早期退職者や企業側の人員整理が理由で退職となった人が対象となります。
企業から委託された人材紹介会社は、退職者に合った求人紹介をはじめ、キャリアカウンセリングや履歴書の添削、面接対策など再就職に向けて退職者をサポートします。キャリアカウンセリングを通じて、これまでのキャリアの棚卸しや今後のキャリアプランの明確化など自分としっかり向き合えるため、退職者にとって心強い制度です。
特に、ほかの世代と比べ転職入職率が低い40代・50代は、転職活動が長引き体力面や精神面での負担が大きくなりがちです。再就職支援制度は、転職活動の効率化と精神面のケアも期待できるため、積極的に利用しましょう。
早期退職優遇制度
早期退職優遇制度は、定年前に退職を希望する従業員に対し、退職金の割り増しや有給休暇の買い取りなどの優遇措置を設けて退職を促す制度です。早期退職優遇制度を利用するためには、年齢や勤続年数など企業が設定した条件を満たす必要があります。
早期退職優遇制度を利用する大きなメリットは、退職金の割り増しです。2018年に厚生労働省が発表した調査結果によれば、早期退職優遇制度を利用した45歳以上（※1）の退職金は、平均で2,326万円（※2）となっています。自己都合の退職者と比べて約800万円、定年を迎えた人とでは約350万円ほど多く支給されています。
※1：勤続20年以上
※2：大卒・大学院卒（管理・事務・技術職）
早期退職優遇制度を利用することで、退職後のセカンドキャリア実現に向けて心に余裕をもって行動できるため、利用を検討してみてください。
企業のセカンドキャリア支援の事例
ここまで、企業が導入するセカンドキャリア支援制度の種類について紹介してきました。企業によっては、従来のセカンドキャリア支援制度の考え方にとらわれず、独自の支援制度を展開する動きも見られます。
ここでは、企業のセカンドキャリア支援の事例をいくつか紹介していきます。
NEC
国内最大のコンピューターメーカーNECは、2020年に社員のキャリア形成を支援する新会社「NECライフキャリア株式会社」を設立しました。
新会社の設立に伴って、社員のキャリア形成やスキル開発などに関する各種施策を2020年10月から順次強化し、下記のような取り組みを行っています。
- 人材マッチングや研修プログラムの設計、学習度評価などの一連のプロセスを一元管理で対応する「Re-skilling Camp」の導入
- 技術的専門性やスキル・資格を持ったシニア人材を、NECグループ内外の職場に派遣・斡旋
- 40歳以上の全社員に対して、定期的なキャリアプログラムの受講を必須化し、保有スキルのアップデートやキャリアの描き方に向き合う機会を提供
ほかにも、管理職における56歳での役職定年の廃止、社内の人材公募制度にAIを用いたサービスを導入するなど、さまざまなキャリア支援に力を入れています。
味の素
味の素では、各従業員のキャリア形成とエンゲージメント向上をサポートする環境強化を目的とし「人財キャリアマネジメント基盤」を構築しました。
基盤構築にあたって、基盤の要となる統合人財システムには、グローバルで多数の導入実績を有するSAPジャパン株式会社の「SAP SuccessFactors」を選定。また、人事・人財に関する豊富な知見を有する「デロイトトーマツコンサルティング合同会社」から技術・ノウハウに関する支援を受けています。
味の素は「人財キャリアマネジメント基盤」を通じて、「従業員と会社の共成長の実現」を目指しており、具体的には下記のような内容です。
- 各従業員が有する強みや専門性、社内外での経験やキャリアなどのプロフィールを全社員に公開
- 従業員は社内の人財や仕事に関する情報を自由に入手できるようになり、自らのキャリア形成につなげることが可能
- 会社は従業員のキャリア支援や人財育成を一つの基盤で行うことにより、最適な人財配置を効率的に実現
従業員それぞれが強みやスキル、専門性を存分に発揮できる環境を構築するためのセカンドキャリア支援制度と言えます。
三菱UFJリサーチ＆コンサルティング
三菱UFJリサーチ＆コンサルティングでは、「キャリア開発研修セカンドキャリア研修」を導入し、従業員のキャリア支援を行っています。
研修の特徴としては、それぞれの世代ごとにプログラム内容が異なる点です。世代ごとの課題や必要な考え方を抽出し、解決に導くためのサポートが行われます。
本記事で、セカンドキャリアと定義する40代・50代に向けては、「自己再発見」や「中長期のキャリアプラン作成」などが研修に盛り込まれています。
企業内研修を通じて、これまでのキャリアの棚卸しやキャリアプランの見直しを行える点が、この研修の大きな魅力です。
政府のセカンドキャリア支援への取組み
続いて、政府のセカンドキャリア支援への取り組みを紹介していきます。
求人募集・採用時の年齢制限の禁止
政府は、中高年齢層の就労機会が制限されることを防ぐため、求人募集・採用時の年齢制限の禁止を定めています。
2001年に雇用対策法が改正され、募集・採用に関わる年齢制限禁止の努力義務が盛り込まれました。さらに、2007年に雇用対策法が再度改正され、募集・採用に関わる年齢制限禁止が義務化され、例外事由も縮小されるなど年齢制限禁止をより強化しています。
例外事由とは、募集・採用において原則年齢を不問としなければなりませんが、例外的に年齢制限を行うことが認められる事由のことです。このとき、上限（65歳未満のものに限る）を定める場合には、求職者や職業紹介事業者などに対して、その理由を書面や電子媒体により提示することが義務づけられています。
厚生労働省は「年齢に関係なく働ける社会の実現」を目指しており、「求人募集・採用時の年齢制限の禁止」は、その取り組みの一環です。
雇用対策における助成金制度
政府は、企業に対して中高年齢層の雇用・就業を促進するため、支援施策を複数実施しています。種類とそれぞれの概要について下記の表にまとめてみました。
| 助成金制度の種類 | 主な支援概要（※） |
| 従業員の雇用維持を図る場合の助成金 | 定年を70歳まで引き上げた企業（中小事業）に支給される助成金制度 |
| 離職者の円滑な労働移動を図る場合の助成金 | 定年を迎えた高年齢者で知識や経験を生かし他企業での就労を希望する者に対し、失業を経ることなく雇い入れる事業主に対しての助成金制度 |
| 従業員を新たに雇用する場合の助成金 | 65歳以上の人材を常用雇用した場合に交付される助成金制度 |
| 従業員の処遇や職場環境の改善を図る場合の助成金 | 高年齢者の活用促進のため、雇用環境整備の措置を実施した事業主に対しての助成金制度 |
| 従業員の職業能力の向上を図る場合の助成金 | 事業主が雇用する労働者のキャリア形成を促進するため、職業訓練等の実施または職業能力開発を支援した場合に、訓練に要した経費や実施期間中の賃金の一部が助成される制度 |
| 創業の場合の助成金 | 45歳以上かつ3人以上で新たに法人を設立し、労働者を雇い入れ継続的な雇用・就業機会を創出した場合に、一定範囲内の費用が助成される制度 |
| 高年齢者の円滑な労働移動を図る場合の助成金 | 事業規模の縮小などに伴い、離職を余儀なくされる高年齢者に対して、再就職を実現するための支援を民間の職業紹介事業者に委託して行う事業主に対して支給される情勢金制度 |
政府は、中高年齢者が「働き続けられる環境」を整えるため、上記のような助成金制度を設けています。主に企業に対しての助成金制度となるため普段知る機会は少ないですが、こうした助成金制度が中高年齢者の雇用を支えていることも知っておきましょう。
公的機関へのセカンドキャリア支援を推進
政府は公的機関へのセカンドキャリア支援を推進しています。代表的なものとして下記の4つの公的機関が挙げられます。
- 人材銀行
- シルバー人材センター
- 産業雇用安定センター
- 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構
それぞれの特徴を紹介していきます。
人材銀行
人材銀行は、全国6ヶ所に設置された中高年齢者専門に職業紹介をする機関です。主に40代以上で専門的知識や技術を持つ人材の再就職の促進を図る目的で設置されています。
人材銀行の取り組みとして、求人および求職者に関する情報の公開や就職支援、求人充足支援を行っています。
シルバー人材センター
シルバー人材センターは、おおむね60歳以上の健康で就労意欲のある高年齢者を対象にした会員制の機関です。
事業内容は、官公庁や事業所などから地域社会に密着した、臨時的かつ短期的な仕事を希望する会員に提供すること。会員は仕事の実績に応じて報酬を受け取る仕組みです。
産業雇用安定センター
産業雇用安定センターは、厚生労働省と経済・産業団体の協力により設立された「出向・移籍支援」の専門機関です。
主な事業内容は、労働力が過剰になっている企業や不足している企業を対象に、人材の紹介と派遣、情報収集と提供などを行っています。また、対象者に対してのカウンセリングやアドバイスに加え、再就職支援セミナーやキャリアデザインセミナーなども実施しているのが特徴です。
独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構
独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構は、高齢者や求職者などの職業の安定、福祉の増進を図る目的で設立された機関です。
事業内容として、高齢者の雇用に関する相談や援助、職業能力開発促進センターや職業能力開発促総合大学校などの設置と運営を行っています。
セカンドキャリアを支援するおすすめサービス3選
セカンドキャリア支援を行っているのは、企業や政府だけではありません。現職でのキャリアアップや転職だけでなく、独立起業や複業（副業）に生かせるスキルを身につけるのであれば以下のようなサービスもおすすめです。
ここでは、セカンドキャリアを支援するおすすめサービス3選を紹介していきます。
ライフシフトラボ
| 運営会社 | 株式会社ブルーレイズ |
| 対象 | 40代～50代の男女 |
| 料金体系 | 個々の状況や希望に合わせた最適なプランを紹介（無料個別説明会あり） |
| 特徴 |
・45歳からの実践型キャリア自律スクール |
ライフシフトラボは、複業や社外活動をきっかけに転職や独立起業、定年後のセカンドキャリアなど、45歳からのキャリア自律を実現するオンラインビジネススクールです。
人材業界に精通するキャリアのプロが、キャリアの棚卸しと強みの生かし方、案件獲得に向けたノウハウを60日間のオンラインプログラムでマンツーマン指導。体系的に学び、理論と実践をカバーすることで、受講生の95％が複業デビューに成功しています。
受講生それぞれの状況や希望に合わせて最適なプランを紹介している点も安心できるポイントです。気になる人は、まずは無料個別説明会に応募してみましょう。
＞＞ライフシフトラボ
また、ライフシフトラボは企業向けのミドルシニア向けのキャリア自律支援プログラムも提供しています。個人向けサービスで培った行動変容ノウハウを活かし、複業・社外越境デビューを足がかりに、ミドルシニア従業員様の活性化や自律的なキャリア形成を実現する、行動ファーストの支援パッケージです。
meercareer
| 運営会社 | 株式会社fruor（フルオル） |
| 対象 | 20代～50代の男女 |
| 料金体系 | ・オンラインキャリアカウンセリング 1回12,639円／3回29,667円／6回56,034円 ・大人の自己分析（キャリアサポーターがマンツーマン指導） 3カ月66,000円 |
| 特徴 | ・キャリアについての悩みをオンラインでプロに相談可能 ・60名以上のキャリアサポーターが在籍し、相談者の希望に合わせてサポート |
ミートキャリアは、転職・複業（副業）・独立起業など、キャリアに関するすべての相談に乗ってもらえるキャリア相談サービスです。
総勢60名以上のキャリアサポーターが在籍し、相談者それぞれの悩みに合った情報提供やアドバイスを行い、顧客満足度93％を達成。過去の相談実績は1,500件以上と、多くのキャリア相談を行っている点も信頼がおけるポイントです。
興味がある人は、まずは無料会員登録からはじめてみましょう。
マイカウンセラー
| 運営会社 | 株式会社エスキャリア |
| 対象 | 20代～40代の女性 |
| 料金体系 | ・メッセージ（2週間）／8,000円・オンライン（60分）／8,000円 |
| 特徴 | ・女性カウンセラーによる、女性のためのキャリア相談サービス ・在籍する女性カウンセラーは国家資格保有者のため、安心して相談可能 |
マイカウンセラーは、女性専門のキャリア相談サービスです。女性ならではのキャリアに関する悩みを担当の女性キャリアコンサルタントがサポートします。
2週間チャットで相談可能な「メッセージコース」と、オンライン面談が可能な「オンラインコース」があり、自分の状況に適したコースを選択できます。また、経験豊富なキャリアコンサルタントが、相談者の悩みに合わせて最適なキャリアプランを提案してくれるので、セカンドキャリアに不安を抱える人におすすめです。
＞＞マイカウンセラー
セカンドキャリアに向けた「キャリア自律」の重要性
セカンドキャリアに迷いや悩みを抱えている人は、セカンドキャリア支援を受ける前に「キャリア自律」の重要性について理解することが大切です。
キャリア自律とは「自らのキャリアについて主体的に考え、責任を持って継続的にキャリア形成に取り組むこと」です。
人生100年時代の到来や終身雇用制度の崩壊により、企業や政府はセカンドキャリアの重要性を認識しさまざまな支援策を展開しています。ここで押さえておきたいポイントとして、キャリアを形成する主体は企業や政府ではなく、個人に変化していることを理解しておきましょう。
どれだけ有意義なセカンドキャリア支援を受けても、個人が主体となりセカンドキャリアについて本気で向き合わなければ十分な効果は得られません。
セカンドキャリア支援を受けることが目的（ゴール）ではなく、その後のプランや行動が重要です。セカンドキャリア支援は、理想のセカンドキャリア実現に向けたきっかけにすぎないことを頭に入れておきましょう。
キャリア自律については、下記の記事で詳しく紹介しています。理想のセカンドキャリア実現のため、ぜひ参考にしてみてください。
＞＞関連記事「キャリア自律とは｜実現に向けた5ステップから企業事例、メリットまで網羅」
まとめ
現代においてセカンドキャリアの重要性が高まり、企業や政府はさまざまなセカンドキャリア支援を行っています。また、企業や政府だけでなく、セカンドキャリア支援を行うサービスも増えています。
自分の置かれている状況や理想の将来像を踏まえて、自分に合ったセカンドキャリア支援を選ぶことが大切です。
また、理想のセカンドキャリア実現に向けて「キャリア自律」の重要性についても理解しておく必要があります。キャリアを形成する主体は、「企業」から「個人」に変化していることを踏まえて、自分自身のセカンドキャリアと向き合い考えていきましょう。
最後に、セカンドキャリアの選択肢は転職だけではありません。複業や独立起業といった選択肢も視野に入れることで、理想のセカンドキャリアを実現できます。
